韓国人選手のJリーグでのラフプレーに、欧米ネットが反応「韓国人は日本人が嫌い、日本人は韓国人が嫌い」

20150409a2015年4月6日、鹿島アントラーズ対サガン鳥栖の試合で、鳥栖のDFキム・ミンヒョク選手が相手選手の顔を踏むラフプレーを行ったことについて、欧米ネットから批判の声が上がっている。3日に行われた鹿島アントラーズ対サガン鳥栖の試合中に、鹿島のMF金崎夢生選手が鳥栖のDFキム・ミンヒョク選手と競り合いになって転倒した後、キム選手が金崎選手の顔面を踏みつけたという。キム選手にはイ工ローカードが提示されたが、問題となっている試合の場面がインターネットの動画共有サイトにも投稿されており、欧米のネットユーザーがコメントを寄せている。
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アメリカ人曰く「原爆投下のおかげで戦争が終わり、多くの日本人は死なずに済んだ」

20150408a列に並ぶ人たちと原爆投下の話をしていると、インディアナ州から来たリチャード・ゴーキーさん(70)が割り込んできた。

「何百万人の日本人の命を救い、米本土を守るために原爆投下が必要だったんだ」

降伏させるためだけなら使う必要がなかった原爆を、旧ソ連の対日参戦を見据え米軍が実験的に使ったとされる見方もあると伝えると「全くそうは思わない。原爆2発が投下されて、ようやく日本は降伏したんだ。これが我々の歴史だ」とまくし立てた。そして「私の父も妻の父も太平洋で戦ったんだ」と付け加えた。
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100万匹のゴキブリを飼育、50万匹を放し飼いの部屋で「悟り」を開いた女性

20150407bゴキブリを100万匹飼育している女性がいます。昼食がのどを通らなかったり、夢に出てきたり。そんな苦労を乗り越え、今では、親しみを感じるまでに。「虫で苦しむ人を減らすには、この虫たちが必要になってくる」。
そこには、虫への深い思いがあります。

■約100種類の虫を飼育
アース製薬の有吉立さんは、研究部生物飼育課係長として、製品開発に使われる100種類もの虫を飼育しています。なかでも数が多いのがゴキブリです。飲食店にすみつくチャバネゴキブリ、台所にいるクロゴキブリなど、飼育する数は約100万匹にもなります。
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エナジードリンク「お嬢様 聖水」東京メトロの売店で発売

20150407a4月1日から発売された「聖水」をなのったエナジードリンクがネット上で話題を呼んでいる。聖水といえば悪魔や吸血鬼にきくスピリチュアルな水など、さまざまな意味で使われている…。その名も「お嬢様聖水」(210円 株式会社リバランド)。お嬢様で聖水というのは、もはや意味不明!さっそくゴクゴク飲んでみたらすごすぎた!

■聖水はスピリチュアルな色だった!

現在、東京メトロの売店で先行発売中とのことで、さっそく入手。
グラスに注いで、まず驚いたのがキラキラ光りかがやく黄金色と泡立ちっぷり。
悪魔もさっさと退散するような、このゴールドカラーはたしかに聖水だ。
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新潟から「ドカベン」が消える?漫画家・水島新司さんがキャラクターの使用契約を更新せず

20150406g 新潟市出身の漫画家・水島新司さんの事務所が同市に対し、2015年度以降はキャラクターの使用契約を更新しないと伝え、人気野球漫画「ドカベン」の登場人物が描かれた市内観光循環バスが今月から使えなくなるなど波紋が広がっている。登場人物らの銅像を設置している同市の商店街にも撤去の申し入れがあり、関係者は困惑している。同市は水島さんや高橋留美子さんら多くの漫画家を生んだことから「マンガ・アニメのまち」を掲げて観光行政を進め、13年5月には「市マンガ・アニメ情報館」も設置した。水島さんの事務所とは03年にキャラクター使用契約を結び、同年度からドカベンナインが描かれた観光循環バスの運行を開始。児童や生徒の見守り活動をするボランティアが着るジャンパーにキャラクターを入れるなど活用してきた。
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生活保護が最多更新、161万8817世帯

20150406f厚生労働省は1日、全国で生活保護を受けているのは1月時点で161万8817世帯となり、過去最多を更新したと発表した。前月から621世帯増えた。受給者は前月比81人増の217万242人で、過去2番目の多さだった。世帯別(一時的な保護停止を除く)では、伸び続ける65歳以上の高齢者世帯が76万5735世帯で全体の約48%を占める。働ける世帯を含む「その他の世帯」は、前月から157世帯減って27万9379世帯だった。1年前の同時期と比べると、「その他の世帯」や「母子世帯」などは軒並み減少しているが、高齢者世帯は約4万2千世帯の大幅増となっている。厚労省は「全体として景気回復の影響は見えるが、低年金の高齢者が就労するなどして保護から脱却するには至っていない」と分析している。

http://www.sankei.com/life/news/150401/lif1504010025-n1.html

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アベノミクス、実態は非正規拡大…望んで非正規に就いたわけではない不本意就労は約331万人

20150406e 有効求人倍率(1.09倍)がバブル期以来の高水準に回復し、完全失業率も4年連続減少している。 安倍政権は雇用の改善を強調し、アベノミクス効果を高らかにうたう。しかし、希望する正規の職がなく、やむなく非正規雇用を選ばざるを得なかった労働者は国内で300万人以上に上る。政権の後ろ盾となっているデータ通り、果たして就労環境は改善されているのだろうか。非正規社員の職場を歩くと、悲鳴の声が上がっていた。「正社員にする」。企業や学校の送迎運転を請け負う会社で契約社員として働く福岡県内の30代の男性は昨年、上司からそう言われた。2歳上の交際相手との結婚に踏み切るきっかけになった。しかし、その後「約束した」上司は異動。正社員の話は宙に浮いたままだ。かつては運送会社に正社員で勤めたが、過労で倒れるなどして退職。その後、契約社員で勤めた別の会社ではガソリン高騰が経営を直撃して契約を打ち切られた。

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ギャンブル依存症対策で議論、カジノ解禁法案めぐり

20150406d ギャンブル問題に詳しい鳥畑与一静岡大教授と中村隆夫弁護士が3日、BS日テレの「深層NEWS」に出演し、超党派の議員連盟が国会提出を目指すカジノなど統合型リゾート(IR)を推進する法案(カジノ解禁法案)について議論した。鳥畑氏は「カジノはギャンブルの中でも依存症のリスクが高い。IRは大量の国民をギャンブル漬けにするビジネスモデルで、非常に弊害が大きい」と述べ、反対した。中村氏は「ギャンブル依存症はきちんと対策をしないといけない。ただ、十分コントロールできるはずだ」と語り、依存症対策によって解禁の弊害は抑制できるとの考えを示した。

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大阪都構想 反対47・5%で賛成36・7%を大きく上回る

20150406c 産経新聞社は4、5の両日、大阪市内の有権者を対象に電話による世論調査を実施した。橋下徹市長率いる大阪維新の会が掲げる「大阪都構想」について、賛成は36・7%、反対は47・5%と反対が大きく上回った。3月14、15両日の前回調査では、賛成43・1%、反対41・2%で賛成がわずかに上回っていたが、反対の割合が大きく増えた。「反維新・反都構想」を旗印に他会派が連携して攻勢を強めており、街頭演説や集会などでの主張が一定程度浸透した可能性がある。大阪市を5つの特別区に分割し、大阪府とともに役所機能を再編する都構想に賛成する理由は「二重行政が解消されるから」が45・1%とトップで、「思い切った改革が必要だから」(27・5%)「大阪の経済成長につながるから」(10・7%)が続いた。一方、反対の理由は「メリットが分からないから」が41・0%と最も多く、続いて「住民サービスが良くならないから」(13・8%)、「行政の無駄減らしにつながらないから」(10・4%)となった。

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